北側斜線と建物の形状

市街地にある敷地のほとんどにおいて、一般的に北側斜線といわれる、高さに対する制限ラインがあります。

この斜線制限のかかり方により、建築可能な建物のボリュームは大きく影響を受けます。

斜線制限はいくつか種類がありますが、この記事では、特に厳しく設定されていて影響の大きい、北側斜線と建物の形状の関係について、実例をもとにご説明したいと思います。

まず北側斜線とは、敷地の北側隣地への日照を確保するための規制で、敷地の形状に関係なく方位上の真北方向から規制ラインがかかります。

北側斜線は高度地区斜線ともいわれますが、具体的な規制は地方自治体によって設定されるので、敷地のある都道府県の規制を個別に確認する必要があります。

また、用途地域が商業・工業系の土地は緩めで、住居系の地域は厳しい規制になります。

最も厳しいのは第1種低層住居専用地域で、5ｍの高さから1：1.25の比率で斜線がかかることになります。

また敷地の立地する方位によっても規制内容がかなり変わってくるため、ここからは実例を踏まえて解説したいと思います。

まず、最も緩いケースは、北側に道路があるケースです。

この場合、規制ラインは道路を挟んで反対側境界線からのスタートとなり、規制ラインの影響を受けにくくなる点と、北側から多少斜線ラインがかかる境界線においても規制ラインの角度が緩くなる点から、斜線の影響を受けにくくなります。

「府中エコ・コートハウス」はこのケースに該当します。

ほぼ真北方向に幅員8ｍ程度の道路があり、斜線の影響をほとんど受けない敷地条件になります。

北側の立面と北側斜線（赤の点線）の関係です。

立面上で見ると北側斜線の角度が緩くなっており、建物の形状に直接的な影響を与えていないことがわかります。

次に、最も厳しいケースとなる、隣地境界線の長辺が北側にあたるケースです。

この場合、敷地全体に北側斜線の影響を受けるので、2階から上のボリュームは斜線ラインをそのまま反映することが多くなり、特に3階建ての場合は3階を下階に較べて狭くせざるを得なくなります。

「阿佐ヶ谷ライト・エコハウス」はこのケースに該当します。

斜線の形状が直接建物の形状に反映されています。３階建ての建物になりますが、斜線の影響により３階は下階に較べて面積が半分くらいになっています。

建物の立面と北側斜線の関係です。1：1.25の比率の規制ラインがダイレクトに建物形状に現れているのがわかります。

また建物の敷地は、必ずしも真北方向に敷地ラインがそろっている訳ではないので、微妙な影響を受けるケースもあります。

例えば、北西側や北東側にかかる隣地境界線では、北側斜線の影響を受けるケースもあります。

「奥沢エコ・コートハウス」はこのケースに該当します。

この住宅では、敷地の北西側で北側斜線が微妙にかかっており、建物の形状にも反映されています。

建物の立面と北側斜線の関係です。

やや緩い角度になる北側斜線が北西の敷地境界線からかかっています。

西側から見た外観。北西からの北側斜線により2階屋根部分が傾斜屋根になっています。また、敷地奥の北側境界線においては１：1.25の比率による斜線制限により傾斜屋根となっています。

以上、斜線の影響が建物に与える影響について、事例を参照しながら解説しました。

3軒の事例がそれぞれ異なるように、敷地の条件によって北側斜線の影響度も異なりますので、事前のスタディでのチェックが大変重要になります。

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